現在、弊所での開発は終了しております
通信ネットワークを支える地下設備の耐震性評価
地下ケーブル耐震性評価技術の開発について
基盤設備耐震性評価技術にケーブル被災率算出機能を付加することで、通信サービスレベルの被災評価を可能とする技術を開発しましたので紹介します。
背景
1995年の阪神･淡路大震災や，近年の能登半島地震，新潟県中越沖地震等の相次ぐ直下型地震の発生により，地震の現実味は一層高まっています．
また，今後30年以内の地震発生確率は，首都直下型地震が70%，東海地震が80%超と予測されています．このほかにも大規模な海溝型地震は複数の地震が連鎖して生じる可能性があり，この場合広域にわたる被害発生も危惧されています．
このため，日ごろから設備の弱点部を考慮した耐震対策検討を行うとともに，信頼性の高い設備構築が必要です．NTTアクセスサービスシステム研究所では，これからのブロードバンド・ユビキタスサービスの信頼性を支える重要な課題として，地震に対する信頼性評価手法や耐震性の高い設備に関する技術開発を行っています．
また，今後30年以内の地震発生確率は，首都直下型地震が70%，東海地震が80%超と予測されています．このほかにも大規模な海溝型地震は複数の地震が連鎖して生じる可能性があり，この場合広域にわたる被害発生も危惧されています．
このため，日ごろから設備の弱点部を考慮した耐震対策検討を行うとともに，信頼性の高い設備構築が必要です．NTTアクセスサービスシステム研究所では，これからのブロードバンド・ユビキタスサービスの信頼性を支える重要な課題として，地震に対する信頼性評価手法や耐震性の高い設備に関する技術開発を行っています．
概要
今回開発した地下ケーブル耐震性評価技術は、過去の大地震前後の航空写真測量データから、震度階別・地盤液状化別の地盤変位発生確率の分析を行い、大地震による地盤変位の発生により、管路内収容ケーブルがどのようなメカニズムで被災を受けるのかを実験的に検証を行うことで、地下ケーブルの被災率算出ロジックを作成しました。
今後の予定
今後は，工程量の増加が予測される多条布設区間の信頼性評価による精度向上や公的機関の公開しているデータを取り込むことでシミュレーションの効率化を図る技術開発に取り組みます．
担当者※当記事のお問い合わせは受け付けておりません
シビルシステムプロジェクト 管路系グループ
山崎泰司（主幹研究員）、馬場進（主任研究員）、田中宏司（研究主任）、岡澤毅
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