2.従来の耐震性評価アプリケーション（耐震性評価AP）の概要及び課題

◆従来の耐震性評価アプリケーション（耐震性評価AP）の概要

今後，高度成長期に大量建設した地下設備の老朽弱体化の進行が予想され，効率的な設備更改や補強実施が必要となります．限られた予算で効果的な耐震対策を実施するためには，膨大な基盤設備の耐震性能を効率的に評価することが重要であり，これまでにそのツールとして耐震性評価APを開発しました．
耐震性評価APは，既存の設備DB，地図DBを利用することで初期投入の省力化を図りました．この耐震性評価APは基盤設備の計画系システムとして使用されていたMariosの追加APとして開発運用されています．　
まず地盤情報（土地分類図｢国土地理院発行」等)，地震情報（マグニチュード，震源位置，深さ）から固定配線区画（固配）ごとに想定震度の算出，液状化の判定を行います．必要により各自治体等で公開されている震度情報や液状化情報により補正を行います。これら地震情報に対し，Marios設備情報（設備種別，建設年度等）を照らし合わせ，個々の設備の被災率を推定します．基盤設備（管路，マンホール，橋梁）の被災率の推定は阪神・淡路大震災の被災設備データと震度の関係から作成した対照表により行います．


◆従来の耐震APの課題

地下ケーブル被害状況は，これまで地層急変部や他埋設物を横断する区間での地盤沈下等で管路が局所的にせん断を受けて折損離脱することにより，ケーブルに側圧やせん断力が作用し，ケーブルが損傷するケースが報告されてきました．また，2005年に発生した新潟県中越地震では，盛土区間の路面崩壊等によりケーブル全体に引張力が作用し伝送損失が生じるケ ースやマンホールの受け金物でケーブルが断線するケースが報告されており，このような管路に収容されたケーブルの被災を判定する機能の追加が課題となりました．