2. サービス影響把握技術のポイント

ネットワークリソース管理技術を用いて、災害により生じるサービス影響の迅速な把握技術を開発しました。前述した汎用的なデータ形式のEntityを用いて、通信事業者が構築している様々な通信ネットワークの情報を統一形式で保持します（図４）。本サービス影響把握技術は、災害により損傷した物理設備（ビルやケーブル）を入力として受け付け、その損傷設備に関連する論理リソースEntityを探索し、出力します。これにより、通信設備の損傷から波及して発生する通信サービスの影響を把握することができます。図４では、通信ケーブルが損傷した場合を想定し、物理リソースEntityから論理リソースEntityへ波及する影響を探索するイメージを表しています。各物理・論理リソースEntityはレイヤ間の上下関係や転送パスの終端点の情報を持っており、それらの情報を用いてレイヤを跨った影響の探索が可能となります。

図4　サービス影響把握動作

このように、汎用的なデータ形式で表現したEntity（終端点や転送パス等）とそれらのレイヤ間の関係性をたどる方式により、ネットワーク種別に依存しない汎用的な影響把握技術を実現しました。