2.既設管路被災予測技術の活用例

　現在、事業会社では本技術を活用して、全エリアの既設管路について地震時に弱点部となる箇所の分析を行い、耐震補強が必要な箇所の抽出を行っており、その結果を用いて管路の耐震対策を行っていく予定です。図4はMAP上に被災予測結果を表示した例になります。このように、早急に耐震対策が必要な箇所や計画的に耐震対策が必要な箇所を表示させることで、どの管路の耐震対策をすべきか、いつまでに耐震対策をする必要があるのかという優先順位付けが客観的に判断できるようになります。

図4　被災予測結果の表示例